2007年06月25日
日本原子力研究開発機構 高崎量子応用研究所
2005年10月、日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構を統合して、日本原子力研究開発機構が発足しました。現在、10事業所があり、高崎量子応用研究所は、農業･工業･環境保全、医療分野への利用等について国民の日常生活に貢献する研究開発の中核として、実用化を目指し研究を行っています。
バイオ応用技術研究ユニットでは、世界に先駆けてイオンビームを植物等の育種に利用し、品種改良や新しい遺伝子資源の創生を図ることを研究目的とし、新品種カーネーション、無側枝性キク、低温成長メロン品種選抜等の成果をあげています。(イオンビーム育種技術開発)
また、環境･産業応用研究開発ユニットでは、電子線、ガンマ線を用いた放射線技術により、新しい機能を持つ実用材料を創製することを目的とし、創傷被覆材・床ずれ防止マット・蓄冷材の実用化、低損失ミリ波アンテナ基板・生分解性弾性ゲル・柔らかいポリ乳酸の開発という成果をあげています。（放射線橋かけ、放射線グラフトを用いた実用的機能材料の開発)ビーム･加速器技術開発部門では、原子力機構がもつ技術･知識を結集させ、群馬大学21世紀COEプログラムに関する共同研究を行っています、最近では群馬大学重粒子線照射施設における超高精度イオンマイクロサージャリー治療システムの設計検討を完了しました。また、ガン治療に有効とされる重粒子線照射技術を全国展開するため、放射線医学総合研究所ハイマックの３分の１の大きさ、予算での小型実証機を群馬大学内に建設中です。さらに、放射線技術者の育成に関しても、現在、群馬大学とは密接な関係を結び、工学系および医学系の大学院へ研究員を派遣しています。
また、全国の大学から延べ640名以上の大学院生等を受け入れたり、全国の国公私立大学と55件の共同研究、さらには産業界でも2005年度は70件の技術提携等がありました。
国際的にも、高崎研は放射線研究のメッカとして認識されているそうで、昭和55年以降、世界36カ国、634名が研究に参加し、それぞれの国へ技術を伝えています。
このように先端技術開発施設として技術を広く伝えていくことを目的に、大学や産業界等との連携や国際協力を図りつつ、フロントランナーとしての技術開発や研究開発を続けています。
バイオ応用技術研究ユニットでは、世界に先駆けてイオンビームを植物等の育種に利用し、品種改良や新しい遺伝子資源の創生を図ることを研究目的とし、新品種カーネーション、無側枝性キク、低温成長メロン品種選抜等の成果をあげています。(イオンビーム育種技術開発)
また、環境･産業応用研究開発ユニットでは、電子線、ガンマ線を用いた放射線技術により、新しい機能を持つ実用材料を創製することを目的とし、創傷被覆材・床ずれ防止マット・蓄冷材の実用化、低損失ミリ波アンテナ基板・生分解性弾性ゲル・柔らかいポリ乳酸の開発という成果をあげています。（放射線橋かけ、放射線グラフトを用いた実用的機能材料の開発)ビーム･加速器技術開発部門では、原子力機構がもつ技術･知識を結集させ、群馬大学21世紀COEプログラムに関する共同研究を行っています、最近では群馬大学重粒子線照射施設における超高精度イオンマイクロサージャリー治療システムの設計検討を完了しました。また、ガン治療に有効とされる重粒子線照射技術を全国展開するため、放射線医学総合研究所ハイマックの３分の１の大きさ、予算での小型実証機を群馬大学内に建設中です。さらに、放射線技術者の育成に関しても、現在、群馬大学とは密接な関係を結び、工学系および医学系の大学院へ研究員を派遣しています。
また、全国の大学から延べ640名以上の大学院生等を受け入れたり、全国の国公私立大学と55件の共同研究、さらには産業界でも2005年度は70件の技術提携等がありました。
国際的にも、高崎研は放射線研究のメッカとして認識されているそうで、昭和55年以降、世界36カ国、634名が研究に参加し、それぞれの国へ技術を伝えています。
このように先端技術開発施設として技術を広く伝えていくことを目的に、大学や産業界等との連携や国際協力を図りつつ、フロントランナーとしての技術開発や研究開発を続けています。
